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地震に強い棟瓦


屋根耐震施工
日本瓦屋根の地震に強い棟瓦の紹介


問い合わせは  桜井瓦店

伊豆半島群発地震による瓦屋根被害

今から30数年年前、私は瓦の製造を営み伊豆半島群発地震による棟瓦の脱落の被害を見て、地震に強い、のし瓦を制作、試作致しましたが、製造方法に問題があり特許.を見送りました

近年に起きた地震による日本瓦屋根の被害

周知のように日本瓦屋根の棟は地震に弱く、震度6弱の地震の揺れで脱落します  
一部損壊の多くは日本瓦屋根の棟瓦の脱落です

昭和63年千葉県東方沖地震による瓦屋根被害       6万3692棟
 平成7年阪神淡路大地震による瓦屋根被害         26万3702棟
平成12年鳥取西部地震による 瓦屋根被害           
1万8544棟  建築被害   
 平成13年芸予地震による瓦屋根被害              4万1392棟
  平成15年宮城県北部地震による瓦屋根被害         1万0967棟
   平成16年新潟中越地震                    屋根被害 動画
群馬県の新潟中越地震による瓦屋根被害            被害状況1
 平成17年福岡県西方沖地震 瓦屋根被害             4000棟
平成19年 3月25日 能登半島地震一部損壊            24959棟
平成21年8月11日静岡県地震屋根被害               7341棟
平成23年3月11日東日本大震災瓦屋根被害 72万棟棟瓦被害写真

千葉.県東方沖地震災害調査報告書

 
      建築基準法第39条2項に基つく告示 s46建告109号

屋根ふき材、外装材及び野外に面する帳壁の構造方法を定める件


第1 屋根ふき材は、次に定めるところによらなければならない


一 屋根ふき材は,荷重又は外力により、脱落又は浮き上がりを起きないように、たるき
  梁、けた、野地板その他これらに類する構造部材に取り付けるものとすること

建築基準法の改正 ガイドライン工法

粘土瓦と安全性/全陶連

ガイドライン工法の誕生


平成12年の建築基準法の改正で性能規定となり屋根にも ガイドライン工法
が明示されました

これからは地震による屋根瓦の屋根被害は,天災ではなく人災となり、屋根工事関係者は過失責任
を問われ脱落した瓦の2次災害まで賠償責任を負うといわれています。

日本瓦屋根の衰退

これら現実を考え合せると日本屋根も自信を持って、屋根耐震施工して耐震保障できる屋根性能が無い
建築業界から見放され、屋根工事関係者も日本瓦屋根を勧めなくなると思います

30数年前試作

30数年前開発試作した耐震棟瓦は、従来棟瓦の弱点」水平方向外力はガイドライン工法
の7倍の強度 性能が有り、耐震保障できる棟瓦です,また施工コストはガイドライン棟
工法の半分.今耐震連結棟のホームページ制作致しました、広く屋根工事関係者とネットワークをつくり
耐震のし瓦を使う屋根工事店の利益とお客様に安心安全な屋根、を提供いたします
地震に強い瓦屋根 



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